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サイト売買市場の動向や規模は?サイトM&Aの客観的データから考察

サイト売買市場の動向や規模は?サイトM&Aの客観的データから考察
「サイト売買って、どれくらいの市場なんだろう」と思っていませんか?
私たちサイトマは、2016年より市場に参入しておりますが、年々規模の拡大を感じています。
しかし、主観的な感覚はあてになりませんので、今回は公表されているデータや自社データから客観的に考察していきたいと思います。
過去のデータから今に至るまで考察し、現在の動向も公開していきます。
本記事をご覧頂ければ、サイト売買市場の動向や規模が理解できるはずです。
 
本記事が参考になれば幸いです。
あなたのサイト売買が成功することをお祈りしております。

サイト売買は2008年まで順調だった?!


出展:2008年版 サイト売買市場白書
http://www.yano.co.jp/market_reports/C50202700
 
2003年に楽天が「旅の窓口」というサイトを買収したことで、世間はサイト売買(サイトM&A)に注目をし始めます。
上記は、少し古いデータになりますが、株式会社矢野経済研究所が2008年12月に発刊された「サイト売買市場白書」です。
2008年度の成約件数は500件、売買金額は23億円であるとデータは示しています。2005年から比較すると、成約件数は50倍、売買金額は57.5倍と驚異的な成長をしています。
2003年の世間注目から、2008年まで一気に駆け上がっていった印象です。
しかしながら、2009年、2010年の予想は大きく外れています。

リーマンショックの影響?!

考察する際、サイト売買では客観的なデータが公表されていませんので、グーグルのキーワードトレンドを参考にします。
実際の取引数はわかりませんが、世界ナンバーワンシェア「グーグル」の検索数は、ある程度比例するものと考えられます。
サイト売買市場動向データ2
出展:グーグルトレンド 「サイト売買」で2004年〜現在(2019年1月)までのデータ
 
ご覧いただくとわかるように、2008年でピークを迎え、一気に下降しています。
なぜ、このように一気に下がってしまったのでしょうか?
その背景には、リーマンショックが影響していると考えられます。
リーマンショックは同時期である2018年に発生し、世界中に大きな影響があり、不景気ムードに包まれました。
そうなると、企業は積極的な投資を控える傾向になるため、例外なくサイト売買市場にも影響があったのだと考察できます。
 
それと比較できる類似データを並べてみます。
法人のM&A市場も実はリーマンショックで大きな影響を受けていました。
サイト売買市場動向データ3
M&Aデータ「MARR Online」
出展:https://www.marr.jp/mainfo/graph/
 
このように、サイト売買のグーグルトレンドと同じようにデータが推移していることが伺います。
サイト売買も過去にピークがあり、2008年から下降にあったということは、世界市場(特にM&A市場)の影響を受けていたと言ってもいいでしょう。

現在の市場は?

サイト売買市場動向データ3
出展:グーグルトレンド 「サイト売買」で2004年〜現在(2019年1月)までのデータ
 
サイト売買市場動向データ5
出展:グーグルトレンド 「サイト売買」で2013年〜現在(2019年1月)までのデータ
 
2008年に一度ピークとなったサイト売買ですが、おそらくリーマンショックに影響されて一時的に検索数は下がっています。
しかし、2013~2014年頃から、2019年に至るまでにゆるやかに検索数は上昇しています。
これだけでは分かりにくいので、今度は法人M&Aのデータを見てみます。
サイト売買市場動向データ4
M&Aデータ「MARR Online」
出展:https://www.marr.jp/mainfo/graph/
 
このように、法人M&Aは2012年頃からM&Aの件数が増加しはじめています。
サイト売買がゆるやかに伸びてきた2013~2014年の同時期では、順調に件数を伸ばしていることがわかります。
この2つのデータから、およそ法人M&Aの時流に若干遅れてサイト売買市場にトレンドの流れがきているのではないかと想定できます。
サイト売買市場動向データ6
キーワードトレンド「サイト売買」と法人M&A件数推移の比較
 
よって、2019年以降は法人M&Aの2018年の影響を受けて、少なからずサイト売買市場は盛り上がりを見せる可能性が高いと想定できます。

マイナス面もある?

ライザップのM&Aし過ぎによる経営悪化など、世間ではM&Aに関して冷ややかな目があることも確かです。
「M&Aをやり過ぎると、あのライザップでも無理なんだ」という、悪影響になったことは間違いありません。
しかし、日本には約120万社にも及ぶ後継者不在の中小企業があると言われています。それも、黒字で優良企業もたくさんあるということで、日本でのM&Aはいきなり下降することはないと思われます。
そうなると、ミニマーケットであるサイト売買(サイトM&A)も、少なからず市場として健在することは想定されます。
2019年以降は、どのような動きになるか注目したいところです。

まとめ

いかがでしたか?
サイト売買市場の動向や規模についてサイトM&Aの客観的データから考察してきました。
 
少しでもご参考になれば幸いです。ご覧頂きましてありがとうございました。
もし宜しければ、「ブックマーク」や「お気に入り登録」をして、何度も読み返して知識としてください。きっと今後も参考になるはずです。
あなたのサイト売買が成功されることをお祈りしております。
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