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M&Aにおいて重要なシナジー効果について解説!サイトM&Aで発揮させるポイントとは?

シナジー効果イメージ

「ビジネスにおけるシナジー効果」というフレーズを聞いたことはありますでしょうか?

シナジー効果は、既存事業と異なる新規事業を開始する際や、大規模・小規模のM&Aにおいて非常に重要となる考え方です。

当社が取り扱う案件の紹介ページにおいても、度々登場するワードの一つでもあります。

ここでは、シナジー効果の意味とその種類、メリットなどについてご紹介します。

あなたのサイトM&Aの参考になりましたら幸いです。

シナジー効果とは

シナジー効果とはイメージ

シナジー(synergy)とは、日本語に直訳すると「相乗効果」や「相乗作用」となり、本来はビジネスに限っただけでなく、チームスポーツなどの業界などでも使われる言葉です。

ですが、一般的に「シナジー効果」というと、ビジネスにおける「複数の事業間の相乗効果」を意味することが多く、統合やM&Aを判断する上で重要な役割を果たします。

それぞれの事業が一緒になることで、1+1=2以上の価値を生み出すとイメージしておくとわかりやすいと思います。

一見関わりのないような事業を展開する企業同士が統合するなどの際、ほぼ100%何らかのシナジー効果が期待されているといっても過言ではありません。

なお補足情報になりますが、シナジーに対して相互のマイナス効果のことを「アナジー」や「ディスシナジー」と呼称します。

シナジー効果は単純に売上の拡大に効果を発揮するだけでなく、コスト削減や管理のスマート化などなど、さまざまな付加価値が期待できます。

それぞれ下に詳しくシナジーの種類について解説します。

シナジー効果の種類

シナジー効果の種類イメージ

異なる企業同士、事業同士が統合することで期待されるシナジー効果としては、大きく分けて下記の5パターンが存在します。

1.売上や収益面におけるシナジー
2.コスト削減面におけるシナジー
3.財務面におけるシナジー
4.R&D(研究開発)面におけるシナジー
5.信用力におけるシナジー

1.売上や収益面におけるシナジー

事業や企業を買収する買い手側が、買収によって売上・収益が向上することを収益シナジーと呼びます。

シナジー効果において最もシンプルでわかりやすいものといえるでしょう。

単純なシェア拡大や販売数増加などの他にも、販売チャネルや営業リソースを共有することで得られるシナジーもこちらに含まれます。

2.コスト削減面におけるシナジー

事業や企業が統合・売買収される際、当然ながら双方の資源やリソースも統合されることになります。

そのため、物流コストや管理部門におけるさまざまな業務を共通化することも可能なケースが多いです。

売上や収益を増やす方向だけでなく、コストを削減するというメリットのことをコストシナジーと呼称することもあります。

3.財務面におけるシナジー

新規に立ち上げたばかりのスタートアップ企業や成長途上の中小企業などにとっては、資金力がボトルネックとなりがちです。

そんな際に、財務シナジーを期待して、資金力のある大手企業などがそれらの企業を買収することがあります。

スタートアップ企業は資金力を手に入れて、本業の成長や設備投資などに資金を活用可能です。

一方、買収側としても、成長を大いに期待できる企業を傘下に加えられることで、将来的な事業の拡大や出資金の回収などを期待できます。

4.R&D(研究開発)面におけるシナジー

上記で紹介したコストシナジーと似たような形で得られる効果の一つですが、研究開発面のリソースが統合されることで、従来では達成できなかった開発が実現できるケースがあります。

一般的には製薬会社や化学系の素材メーカーなど、技術力の高い企業同士での提携でよくみられる効果です。

狙い通りの効果が得られるかは不透明になりがちですが、実現できれば大きなメリットを得ることができます。

5.信用力におけるシナジー

財務面シナジーとも部分的に重複する部分ではありますが、資金力のほかにブランドや信用力のシナジーが得られることがあります。

楽天やソフトバンクなどは積極的に子会社化しており、楽天〇〇株式会社などをみたことがある方も多いでしょう。

資金を提供する(買収する)側のメリットとしては、まだ自グループの中で未着手の領域に進出することができるなどのメリットが期待できます。

シナジー効果によるメリット

シナジー効果のメリットイメージ

狙い通りのシナジー効果が発揮された際の最大のメリットは、上でも触れた通り、1+1=2以上になることがポイントです。

一つのシナジー効果だけでなく、それぞれのシナジー効果が複合的に作用して好ましい成果が得られるということも決して珍しくありません。

わかりやすい事例をあげてみます。

2014年、サントリーが「ジムビーム」で有名な米国スピリッツメーカーのビーム社を買収しました。

これにより、世界のプレミアムスピリッツ市場においてサントリーは世界3位となるシェアを獲得しました。

世界的なシェアを獲得したことに加え、米国における販売チャネルやブランド力を活かせることで、売上・収益面におけるシナジー効果を期待できます。

ですがこの件はそれだけに留まらず、日本の製造技術をビーム社の工場に転用することで、不良率やエネルギー効率の改善、生産性の向上が認められたそうです。

また、研究開発部門が共同でアイディアを出したことで、ジャパニーズクラフトジンの製造と拡販を目指すきっかけにもなったとのこと。

新規商品の販売とPRにおいても、ビーム社の欧米におけるマーケットノウハウが活用されたのは言うまでもないでしょう。

参考リンク:M&Aインタビュー ビーム社PMIの要諦

上記の事例はあくまで表面的な情報を追っただけですが、それだけでも①売上・収益面、②コスト削減面、③研究開発面の3つのシナジー効果が生まれています。

事業統合やM&Aが成功すれば、さまざまなシナジー効果が一気に発揮されることがお分かりになるかと思います。

シナジー効果を発揮させるポイント

シナジー効果発揮させるポイントイメージ

シナジー効果を狙い通り発揮させることができれば、非常に多くのメリットを得られることになります。

一方で、全てのM&Aや事業統合が成功できているわけではないように、期待通りの効果が得られないということも想定はしておくべきでしょう。

当社が扱うサイトM&Aでは、中小企業や個人運営の事業であることがほとんどです。

大企業同士となってくるとさまざまな複合要因を検討する必要がありますが、小規模なM&Aにおいては、比較的シンプルに考えることが重要かもしれません。

具体的に言えば、サントリーの事例のように、狙いを複数に分散するのは小規模M&Aにはやや不向きといえます。

ですが、収益面なら収益面という風にフォーカスすれば、サイトM&Aのような小規模なものであっても、十分に狙う価値はあります。

例えば、ビジネスを立ち上げたばかりのスタートアップ企業がサイトを買収する、といった場合を考えてみましょう。

その企業のボトルネックが、オンライン販売するためのチャネル確保であれば、評価数が多くカート取得率の高いAmazonアカウントや、リピート顧客を持つECサイトが最適です。

信用力が乏しいことがボトルネックになっているのであれば、多くのPV数を持つ口コミサイトや、ノウハウ記事を掲載するアフィリエイトサイトが向いているかもしれません。

このように、「サイトM&Aでどういう効果が欲しいか」というポイントを、いかに明確にしていくかが重要になってくるでしょう。

サイトマでの事例:学習塾経営者が漫画販売Amazonアカウントを買収

ここで、当社が取り扱ったM&A案件の中で、面白い事例がありましたのでご紹介します。

ある学習塾を経営されている方が、全く異業種である漫画販売ECアカウントを買収されました。

この買い手様は、本業となる学習塾のほかにも、さまざまな新規事業にチャレンジを続けられている方です。

元々「いずれは海外に進出できるビジネスを開始したい」という考えを持たれており、買収を決断されました。

インタビュー動画内においても、「スピーディーさを考えた際にM&Aは最適」とお話されています。

この例では、売上や収益に留まらず、財務面・コスト削減面においてのシナジー効果を期待されていることが伺えます。

まとめ:シナジー効果のメリットは大きい。サイトM&Aでも十分に実現できる。

シナジー効果の種類と、発揮させるポイントについて解説してきました。

当社の案件ページにおいても、「〇〇な方にシナジーがありそうです」と紹介することもありますし、買い手側から「〇〇に活用できそう」というお考えを聞くこともあります。

イメージを持っていただくために大手企業の事例を掲載しましたが、サイトM&Aのような小規模なものでも、シナジー効果はぜひとも考えたいポイントです。

本日も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

エベレディア株式会社 代表取締役会長 中島優太

日本唯一の「サイトM&Aアドバイザー®」
エベレディア株式会社 代表取締役会長

中島優太

著書に「超入門! サイトM&A1年目の教科書 -売却編-」。サイトM&A業界の不親切に疑問を持ち、2016年5月に親切丁寧に売買仲介する「サイトマ」を創業。取引累計額10億円以上、300件以上を直接対面で仲介(2021年12月時点)。NHKクローズアップ現代プラスに専門家としてコメント。2019年アメリカはシリコンバレーにて講演。新聞、ラジオ、ビジネス雑誌に多数掲載。

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